2022年講演案内

積水化学工業株式会社 代表取締役社長 加藤 敬太

Global100への選出など社会から評価いただいている積水化学グループのサステナビリティへの取り組みの実例を多数ご紹介します。当社グループは、多様な事業・製品・技術を通して社会課題解決に貢献することで、持続可能な社会の実現と企業の持続的成長を目指しています。イノベーションを生み出すための戦略・体制も強化しており、環境課題に対する革新的な技術、長期ビジョンで目指す姿についてもご紹介します。

BASFジャパン株式会社 代表取締役社長 石田 博基

BASFは“We create chemistry for a sustainable future”を企業目的に掲げています。気候保護については2050年までにCO2排出量ネットゼロを目指しており、その達成のためカーボンマネジメントならびにサーキュラーエコノミープログラムを実施しています。中でも製品カーボンフットプリントの見える化はお客様に更なる透明性を提供するもので、現在、約45,000の製品について計算が完了しています。

三井化学株式会社 代表取締役専務執行役員　CTO 芳野 正

三井化学は長期経営計画「VISION 2030」でサーキュラーエコノミー(CE)への対応強化を掲げ、CEを推進するためのCoE体制も整えており、産官学等のステークホルダーと連携を図りながら、サステナブルを超えたリジェネラティブな社会の実現を目指しています。
また、2020年11月にカーボンニュートラル(CN)を宣言しており、その実現に向けたGHGの(自社排出量削減)と(製品提供を通した削減貢献量の最大化)の具体的な取り組みをご紹介致します。

科学監修／作家 くられ

教育崩壊や半世紀近く更新されない文科省の教育指導要領、少子高齢化による大学の存在意義など、現在の日本において若い世代を取り巻く教育環境はお世辞にも世界的に進んでいるとはすでに言い難い状況です。そんな中でも頼りにならない学校などに見切りを付けて勉強に励んでいる子が教材に選んでいるものにyoutubeという選択肢があります。動画配信と教育　その現場の話から将来の科学教育を考えたいと思います。

一般財団法人 日本エネルギー経済研究所 研究理事／
戦略研究ユニット　担任補佐／
国際情勢分析第1グループ　マネージャー
久谷 一朗

ロシアによるウクライナ侵攻に端を発したエネルギー問題は「エネルギー戦争」ともいえる様相を呈している。エネルギー価格の高騰はいずれ鎮静化するが、気候変動対策における国際協調の緩みをもたらす危険性や、逆にクリーン技術の躍進を後押しする可能性がある。現下の情勢は日本を含む西側諸国と中露の政治的な対立を鮮明にしており、場合によってはこの分断が世界経済を下押ししかねないことが懸念される。

立教大学／
オリシロジェノミクス株式会社 理学部 教授／
共同創業者兼CSO 末次 正幸

近年、ゲノムスケールの長いDNA配列を人工合成する技術の発展により、生命の設計図をデザインして新しい機能を付加するような研究が進んでいる。この合成生物学と呼ばれる分野は、微生物の発酵プロセスを利用した物質生産など、産業上も有用な技術を提供し、注目されている。本講演では、その具体例を挙げながら、合成生物学が如何に産業の発展に資するかについて紹介させていただく。

大和証券株式会社 エクイティ調査部 シニアアナリスト 杉浦　徹

これまで活況が続いていた半導体市場だが、足元で潮目の変化を迎えている。大和証券では、22年下期より半導体マーケットが本格的な調整局面に入ると予想。ただし、中長期における半導体市場の拡大シナリオに疑いの余地はない。特に近年では、脱炭素、労働人口減少など新たな社会課題が顕在化。その課題解決のために半導体は必要不可欠な存在であり、半導体の重要性は一段と高まっていると認識している

ICIS Sr Market Development Manager 久戸瀬 極

海洋汚染、そして各国で問題となるプラスチックの廃棄問題に対して、化学業界はメカニカルそしてケミカルリサイクルといった形で対応を始めている。ICISでは、これらのプラスチック処理能力を調べるとともにブランドオーナーそして業界のインフルエンサーにもインタビューを行い、今後どれだけの処理能力が必要となるのか、そしてリサイクル樹脂の価格はどう推移しているのかを解析してきた。本講演では、世界でのプラスチックリサイクルの法制状況、これらの処理能力などの調査結果について解説を行う。

住友化学株式会社 執行役員
カーボンニュートラル戦略審議会　事務局長
技術・研究企画部長
辻 純平

現在、2050年カーボンニュートラル(CN)の達成に向けて、世界中で様々な取り組みが加速している。
化学産業でも多くのGHGが排出されているが、CN達成のためには、自らが排出するGHGを可能な限り低減させると共に、製品に含まれる「炭素資源」を循環・再利用する新たなシステムの構築が必要となる。そのためにはサプライチェーン全体での協力・連携が非常に重要であり、本講演において住友化学の取り組み事例をいくつかご紹介したい。

株式会社日本総合研究所 創発戦略センター シニアマネージャー 程塚 正史

中国でのEV普及が加速している。台数規模だけでなく、この数年はその拡大率も伸びている状況だ。EV化とは、単にガソリン車がEVに置き換わるだけではない。EVならではの進化があり、大規模市場となった中国では様々な試行錯誤がすでに始まっている。今回は、中国でのEV拡大の状況を整理したうえで、日本はじめグローバル市場にも影響を及ぼしうる次なる変化の可能性について紹介する。

明海大学／
日本国際問題研究所 外国語学部／ 教授／
主任研究員 小谷哲男

ロシアによるウクライナ侵攻はアジアの安全保障、特に台湾問題にどのような影響を与えるのか。また、日本はどのような安全保障戦略を描くべきなのか考える。

株式会社A&CO 女性キャリアコーチングサービス「Good Coach」運営 代表取締役社長 三竹 麻子 /
キャリアコーチ（Good Coach所属）／国家資格キャリアコンサルタント 大妻女子大学非常勤講師 菊池 啓子

女性管理職の登用や育成が進まず、採用も見込めない。そんな課題をお持ちではありませんか？
課題解決のために、職場環境はどうあるべきか、人材育成には何をするべきか。
1,000人以上のミドルキャリア女性と面談し本音と向き合ってきた三竹が500社以上の企業をサポートしているキャリアコーチの菊池さんと議論しながら、成功事例と失敗事例、女性たちの本音をお伝えします。

旭化成株式会社 代表取締役社長 工藤 幸四郎

旭化成は本年5月に創業100周年を迎えました。“Be a trailblazer（先駆者たれ）”を掲げて次の100年に踏み出し、2024年度までの中期経営計画も始動しました。社内外のアセットを最大限活用することでスピードを高め、高付加価値分野へのシフトを目指す中期経営計画及び、持続可能な社会の実現に向けたイオン交換膜技術を応用した水素ビジネスの取り組み等についてご紹介します。

昭和電工株式会社 代表取締役社長 髙橋 秀仁

"昭和電工グループは、2023年1月に昭和電工マテリアルズ株式会社（旧日立化成株式会社）と完全統合し、世界トップクラスの半導体材料メーカー「レゾナック（Resonac）」となります。脱炭素社会や循環型経済の実現に役立つソリューションや、半導体領域等における先端材料開発を進めます。
Resonacは、統合シナジーを活用するとともに、志を共にする仲間と共創し、グローバル社会の持続可能な発展に貢献していきます。"

帝人株式会社 代表取締役社長執行役員CEO 内川 哲茂

帝人グループは「未来の社会を支える会社」となることを長期ビジョンに掲げ、その実現のために「環境価値」「安心・安全・防災」「少子高齢化・健康志向」の3つの領域でソリューションを提供しています。本講演では、持続可能な社会実現に向けた帝人グループの取り組みやイノベーションの創出に向けた具体的なアクションについてご紹介いたします。

経済産業省 製造産業局 素材産業課長 吉村 一元

日本の素材産業は、高い国際競争力を有する生産体制を構築しつつ、様々な産業に高機能な部素材を提供するとともに、国内雇用や地域経済を支えてきた重要な存在。
今後、素材産業がカーボンニュートラルを目指しつつも、多様な変革の要請に的確に対応し、 今後も国際競争力を維持・強化していくためにどのような取組が必要か、今後の素材産業の方向性、 グローバル市場で勝ち続ける新たな素材産業への変革に向けたビジョンをご紹介。

川崎市 臨海部国際戦略本部
成長戦略推進部 担当課長 篠原　顕

２０５０年カーボンニュートラル社会の実現に向け、川崎臨海部全域をカーボンニュートラル化しながら産業競争力を強化するために、本年３月策定した「川崎カーボンニュートラルコンビナート構想」について、本構想で示す川崎臨海部のあるべき姿や取組の方向性を、直近の取組を交えながら、御紹介します。

日本マイクロソフト株式会社 執行役員 常務 インダストリアル＆製造事業本部長
兼 ワークスタイル変革担当責任者 手島 主税

パリ協定の締結を経て、炭素排出量の削減や環境の公平性について、世界中で喫緊の課題として重要視されています。日本政府においても2050年カーボンニュートラル宣言がだされていることから、事業継続における重要課題として取り組まれている方も多いのではないのでしょうか。
マイクロソフトは2030 年までにカーボンネガティブ企業となるという決意を、壮大な計画という表現で2020年1月に打ち出しております。
本セッションでは、マイクロソフトのサステナビリティへの取り組みと結果を交えてご紹介いたします。

京都フュージョニアリング株式会社 共同創業者兼Chief Fusioneer 小西 哲之

当社は京大発ベンチャーとして核融合の実現を目指しており、今年7月、世界初の核融合発電模擬試験プラント「UNITY」の建設計画を発表しました。これは当社のエンジニアリング技術により核融合エネルギー取出し技術を実証する計画で、日本のものづくり力によって先端技術機器を開発し、統合試験を行う予定です。核融合をわが国の新たな産業として確立し、脱炭素、エネルギーの確保などの課題を解決する未来の社会についてお話します。

日産自動車株式会社 車両生産技術開発本部
環境＆ファシリティエンジニアリング部
部長 黒田 太郎

日産自動車は、2050年にライフサイクルでカーボンニュートラル達成を目指しています。ライフサイクルの中の生産領域のカーボンニュートラル達成に向け、①省エネ活動及び生産設備の革新によるエネルギー削減、②生産設備の電化、③再生可能エネルギー導入及び代替エネルギー発電を推進していきます。

戦略イノベーション・スペシャリスト / ジャーナリスト 川端 由美

本講演では、自動車産業の構造変革、カーボンニュートラルの最新情報を紹介する。
自動車産業の構造変革では、社会課題を起点に考えたモビリティのあるべき姿や各企業の動向を述べ、カーボンニュートラルの最新情報では世界各国の取り組み、それに伴う自動車産業の動向を述べる。

世界が注目する16歳の科学者 ギタンジャリ・ラオ

2019年に「フォーブスが選ぶ科学界の30歳未満の30人」、「最も優れた若きイノベーター」(TIME誌)に選出された米国の若き科学者ギタンジャリ・ラオ（16歳）。2014年にミシガン州フリントで起きた水道水の鉛汚染に問題意識を持ち、11歳にして水道水中の鉛検出器を開発。さらに、同国にまん延するオピオイド（麻薬性鎮痛薬）中毒の早期診断装置や、ＡＩを駆使したネットいじめ防止プログラムを矢継ぎ早に生み出した。彼女の夢、イノベーションの原動力とは。化学業界へのヒントをも探る化学工業日報単独インタビュー。

化学者・発明家 / 一般社団法人 炭素回収技術研究機構 代表理事・機構長 村木 風海

地球温暖化対策のなかで最大の課題とされる二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量の削減。その解決に向けて、ＣＯ２直接空気回収やＣＯ２から燃料・化成品の合成などの社会実装に取り組むのが一般社団法人炭素回収技術研究機構（ＣＲＲＡ）代表理事・機構長の村木風海さんだ。現役東大生の化学者として注目を集めている。ＣＲＲＡは大手企業や研究機関との協業も進展。「二酸化炭素（ＣＯ２）を回収するアクションを新たな価値に－」と語る村木氏に話を聞いた。

株式会社hide kasuga 1896/ 有限会社織作事務所 代表取締役/ 写真家 春日 秀之 /織作 峰子

化学工業日報社とhide kasuga 1896は「令和モダニズムの幕開け‐サーキュラーエコノミーを語る」と題して対談プロジェクトを企画しています。第3回目は写真家の織作峰子氏を迎え、ケミカルマテリアルJapan2022-ONLINE内で特別配信します。